連棟住宅とは、テラスハウスやタウンハウスなどの「隣地の建物と繋がっている住宅」のことをいいます。
戸建て感覚で住むことができたり、物件によっては駐車場も完備しています。何より、周辺の物件より安い価格で売りに出ていることも多く、購入を検討した人も多いのではないでしょうか？
しかし、連棟住宅の購入を検討する場合は、安いというメリットだけでなく、デメリットもしっかり理解しておかないと後々痛い目をみる可能性もあります。
今回は、連棟住宅のメリット・デメリット、購入する際の注意点などについて紹介していきます。
目次
そもそも連棟住宅って？
連棟住宅を購入する際の注意点をお伝えする前に、「そもそも連棟住宅ってなに？」と思っている人に向けて、連棟住宅の基本的な部分について解説いたします。
連棟住宅には大きく分けて「テラスハウス」と「テラスハウス」があるので、それぞれの特徴や違いなどを理解しておきましょう。
連棟住宅は「戸建て住宅」と何が違う？
連棟住宅とは、2戸以上の建物が一体となっている住宅のことをいいます。屋根や壁が隣の建物と繋がっていて、柱などの構造部が一体となっています。
戸建て住宅と連棟住宅の違いをイメージ図にすると、下図のようになります。
【戸建て住宅】
【連棟住宅】
各住居が離れていて、四方に窓を設置できる戸建て住宅と比べて、連棟住宅は隣と繋がっている側面部分に窓を設置することができず、採光性が弱くなってしまいます。
又、鉄筋コンクリートや鉄骨で建てられているマンションと比べると、連棟住宅は木造で建てられているものが多いため、防音性が弱いという特徴があります。
テラスハウスとタウンハウスの違いとは？
連棟住宅には「テラスハウス」と「タウンハウス」がありますが、この違いを理解している人はあまり多くないのではないでしょうか？
外観だけでは、正確にテラスハウスとタウンハウスを見分けることができません。何故ならテラスハウスとタウンハウスの大きな違いは「土地の権利形式」に違いがあるからです。
テラスハウスは1戸ずつ土地が分筆されているのに対して、タウンハウスは一つの土地に建物が建てられています。
【テラスハウス】
【タウンハウス】
テラスハウスの場合は、土地の所有権を取得することができますが、タウンハウスの場合は土地が分かれていないため、敷地権として土地を共有することになります。
タウンハウスはマンションやアパートなどと同じ「共同住宅」に分類されるため、管理組合の結成が必要になりますが、共用部分があるかどうかがタウンハウスとマンションの違いです。
エントランスや廊下、エレベーターなどの共用部分があるマンションに比べ、タウンハウスはそれぞれの住居に直接出入りすることが可能になっています。
連棟住宅のメリット・デメリットとは？
連棟住宅の基本的な部分について紹介しましたが、いかがだったでしょうか？
連棟住宅にはその性質上、様々なメリットやデメリットが存在しています。どのようなものがあるのか、順に見ていきましょう。
連棟住宅のメリット
連棟住宅には、戸建て住宅やマンションと比べて、どのようなメリットがあるのか見ていきましょう。
マンションと比べて自由度が高い
マンションの場合は、専有部分であっても自由にリフォームが出来ず、管理組合への申請が必要だったり、管理規約によってリフォームが制限されている場合があります。
又、ピアノなどの楽器類が使用できなかったり、ペットの飼育ができないなど、マンションの管理規約次第でいくつかの制限を受けることが多いです。
利用用途が制限されていて、事務所としての利用ができない場合もありますが、連棟住宅（テラスハウス）にはそのような制限がありません。
マンションと比べて比較的自由度が高いのは、連棟住宅のメリットといえるでしょう。
戸建て住宅と同じ感覚で生活できる
連棟住宅は、隣の建物とつながっている点を除けば、戸建て住宅とそれほど大きな違いはありません。
物件によっては駐車場が付いていたり、庭付きの連棟住宅もあるため、戸建て住宅に住んでいるのと、さほど変わらない生活を送ることができます。
上下フロアに対して生活音などを気にせず、戸建て住宅と同じ感覚で生活できるのも連棟住宅の良いところでしょう。
戸建て住宅と比べて安く購入できる
連棟住宅は柱などの構造部分を共有しているため建築費が安く、戸建て住宅と比べて安く購入できる場合がほとんどです。
詳しくは後ほどお伝えしますが、構造や法律上の問題で戸建て住宅より不利になる部分が多いため、高値では買い手が見つかりにくいのも実情でしょう。
戸建て住宅には手が届かないという人でも、連棟住宅なら購入できる可能性があるというのも、連棟住宅の魅力の一つです。
連棟住宅のデメリット
連棟住宅のメリットをご紹介しました。次は連棟住宅のデメリットを順に見ていきましょう。
隣地の騒音が気になる
隣と離れている戸建て住宅や、鉄筋コンクリートなどで遮られているマンションと比べて、木造の連棟住宅（テラスハウス）は隣の生活音が気になる可能性が高いです。
最近建てられた新しいテラスハウスでは、防音性を高めるために、遮音空間を設けたり壁を分厚くするなどの対策を施してある場合もありますが、昔に建てられたテラスハウスでは、防音対策があまり施されていないケースがほとんどです。
そのような建物の場合は、戸建て住宅やマンションと比べて隣地からの騒音が気になってしまう可能性が高いので注意が必要です。
日当たりや風通しが悪い
連棟住宅（テラスハウス）は、側面の壁が隣の建物とつながっているため、窓を設置することができません。そのため戸建て住宅と比べて窓の数が少なくなり、採光性や通風性が悪くなりやすいです。
マンションでも同じことがいえますが、マンションの場合はRC、SRCで建てられているため、構造強度が強い分大きな窓を設置することができ、ある程度の日当たりを確保することができます。
テラスハウスは木造住宅のため大きな窓を設置することができないため、一般的に日当たりや風通しが悪いとされています。
売却時に大きく値下がりする可能性がある
連棟住宅によっては、「接道義務を満たしていない」「構造上隣の建物と切り離しができない」という理由で、土地の資産性が大きく下がってしまう場合があります。
購入時にはまだ新しい建物であったとしても、10年、20年と経つと、建物の老朽化により建物の建て替えが必要になる可能性もあるでしょう。
その場合に、建て替えができないとなると土地としての価値が著しく低下してしまい、購入時の価格と比べて大きく値下がりしてしまいます。
連棟住宅を購入する際の注意点
連棟住宅を探している人は、「中古住宅として購入を検討している」「連棟住宅を建て壊して新築を建てたい」のどちらかの考えをお持ちでしょう。
これからお伝えする内容は、建て替えを検討している人にとってはもちろん、中古住宅として住み続けることを考えている人にとっても重要なことです。
不動産の資産性を左右する重要なことなので、しっかり理解しておきましょう。
単独での建て替えができない場合がある
タウンハウスは共同住宅なので、当然ながら単独での建て替えはできません。テラスハウスの場合でも、構造上の問題や建築基準法上の問題で、単独での建て替えができないケースが多々あります。
仮に切り離しができたとしても、2戸が一つになっている連棟住宅などでは、残された建物が細長い建物になってしまって十分な強度を確保できない可能性も考えられます。
先述したように、建て替えができるかどうかは土地の資産性に大きな影響を与えます。購入を決める前に、単独での建て替えができるかしっかり調べておきましょう。
建物の解体には隣地所有者の同意が必要
連棟住宅の場合、建物が繋がっているため建物の一部は隣地所有者と共有になっています。共有物を自分の一存で解体することはできないため、いわゆる「切り離し同意」と言われる同意が必要になります。
隣地所有者と連絡が付かなかったり、人間関係が悪く同意してもらえない場合には、建物を解体することができない可能性もあるので注意が必要です。
解体費用が多く必要になる
連棟住宅を解体する場合は、重機で壊せず手作業での解体が必要になったり、解体後の隣地建物の壁をキレイに復旧するために、通常よりも解体費用が高くなってしまいます。
解体費用が余分にかかる分、新築時の建築予算を少し多めにとっておくなどの対策が必要になります。
解体後は隣地建物が越境状態になる
連棟住宅は、境界の中心に隣地との共有柱が建っているケースがほとんどです。
建物を保持させるためには柱は必要不可欠なので、建物を解体する場合も隣地と共有している柱を撤去することができません。
そのため、解体後も柱の半径分が越境した状態になってしまいます。当然ながら越境部分に建物を建てることはできないので、建築可能面積が小さくなる点に注意しましょう。
安易に購入を決めず、事前調査をしっかり行ないましょう。
これまで紹介したように、連棟住宅には建て替えに対するリスクを多く持っています。
「連棟住宅にずっと住み続けるから別にいいよ…」と思っていても、将来的に建て替えリスクが致命的なダメージになることも考えられます。
購入した当初は状態が良い建物も、将来的には老朽化してしまい「建て替え」か「売却」かを判断する場面を迎えることがあります。
そのよぅな場面になって「こんなはずじゃなかった」と後悔しないために、連棟住宅の購入を決める前に事前調査をしっかり行なうようにしましょう。
当社では、これまでに連棟住宅の建て替えを数多く行なってきているため、連棟住宅に対する経験とノウハウを持っています。
連棟住宅についてご不安やお悩みがございましたら、ぜひ当社までお気軽にお問い合わせ下さい。
それでは、最後までお読みいただきありがとうございました。
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