マイホームの維持費用はどれくらい必要？一戸建てとマンションの維持費用を比較

マイホームを購入すると、メンテナンスにかかる修繕費や固定資産税などの税金は全て自分で負担する必要があります。

物件探しをしている時は「どんなお家に住もうか？」ということばかりに気を取られ、購入後の維持費用まで考えている方は少ないのではないでしょうか？

マイホームの維持費用は、一戸建てやマンション所有しているかぎり支払う必要があるため、事前にしっかり理解しておくことが大切です。

本記事では、住宅購入後にかかるマイホーム維持費用について解説していきます。

維持費用も考慮して住宅予算を決めよう！

マイホーム探しをしている最中は「こんな物件に住みたい♪」と夢が膨らみ、ついつい予算を上げてしまいがちですが、予算設定を間違えると後々住宅ローンの支払いに苦労する可能性が高くなります。

不動産会社は物件購入時に必要な費用については説明してくれますが、購入後にかかる維持費用まできちんと伝えている不動産会社は少ないように思います。

どれだけ良いお家に住んでいても、生活が苦しくなってしまっては元も子もありません。マイホームの購入後の維持費用も考慮して、マイホームの購入予算は慎重に決めることが重要です。

一戸建ての維持費用

それでは早速、一戸建てを所有した場合にかかる維持費用について見ていきましょう。

一戸建てを所有した場合のシュミレーションは、ざっとこのようなイメージになります。

【維持費用シュミレーション】

一戸建てを所有している場合、おおよそ年間50万円ほどの維持費用が必要になります。地域や建物構造、大きさによって差はありますが参考にしてみて下さい。

では各項目について、もう少し詳しく見ていきましょう。

必ず必要になる税金「固定資産税」

固定資産税は、土地や建物の所有者が必ず支払わなければいけない税金です。固定資産税は毎年1月1日時点で土地や建物を所有している人に課税されます。

固定資産税がいくら必要になるかは、固定資産評価額に税率をかけることで算出できます。

税率は自治体によって違う場合がありますが、ほとんどの場合で標準税率の1.4％が採用されています。

又、固定資産税には、小規模住宅用地、一般住宅用地、新築住宅は減税される特例が設けられています。

市街化区域の場合に必要な「都市計画税」

都市計画税は、都市計画事業や都市区画整理事業を実施するために課税される税金のことです。固定資産税同様、毎年1月1日時点で土地や建物を所有している人に課税されます。

都市計画税は市街化区域に所在する土地と建物が課税対象となり、市街化区域外の土地や建物には都市計画税は課税されません。

都市計画税にも小規模住宅用地、一般用地の減税特例がありますが、新築住宅についての減税はないので注意しましょう。

万が一に備える「火災保険+地震保険」

住宅を購入した場合は、万が一に備えて火災保険や地震保険に加入しておく必要があります。火災保険に加入していないと、もし火災が発生した場合に住むところを失ってしまうことになってしまいます。

火災で家を失ってしまっても住宅ローンは残ってしまうため、その後の生活に大きな影響を与えることになります。自宅が原因で火災する場合もあれば、隣接する住宅が原因で火災が発生する場合もあります。

住宅が密集している都心は特に注意が必要なので、一戸建てを所有する方は特に注意が必要です。もちろんマンションの場合も、自宅や隣の部屋から火災になる可能性はあるので、必ず火災保険には加入するようにしましょう。

火災保険の費用は、建物構造や大きさ、オプション内容によって変わりますが、期間10年で大体10万円～15万円くらいが目安です。地震保険は1年契約と5年契約になりますが、期間1年で大体2万円～3万円くらいの費用が必要になります。

住宅の状態維持「修繕費用・改修費用」

新築住宅を購入したとしても、5年、10年と時間が経つにつれ、経年劣化でどうしても住宅は傷んできてしまいます。一戸建ては、敷地内のメンテナンスは全て自分たちでしなければいけないため、修繕費用も多くかかりがちです。

修繕費用の中で一番費用が高くかつ必要になってくるのが、外壁と屋根の塗装でしょう。他にも、キッチンや浴室などを最新の設備に入れ替えたり、壁や床の張替えが必要になる可能性もあります。

設備を入れ替えたりしない場合は、修繕費用を抑えることができますが、いずれにしても外壁と屋根のメンテナンスは必要になります。

将来的に必要になってくる修繕・改修工事に備えて、費用を積み立てておきましょう。

マンションの維持費用

マンションは共同住宅のため、住民が協力して一つのマンションを維持、管理しなければいけないため、一戸建てではかからない維持費用を支払う必要があります。

マンションを所有した場合のシュミレーションは、ざっとこのようなイメージになります。

【維持費用シュミレーション】

上記のようなマンションを所有している場合は、年間約82万円ほどの維持費用が必要になります。

マンションの場合、土地の持分が少ないため固定資産税と都市計画税が安いと言われることがありますが、それはかなり築年数の古いマンションに限ります。

RCやSRCのため元々の建物評価額が高いため、新しめのマンションの場合は一戸建てより高い税金を納めなければいけない場合もあるので注意が必要です。

他にも一戸建てと比べて異なる諸費用がありますので、そのあたりについて説明していきます。

管理費

マンションのエントランスや廊下などは共有部分の清掃、ごみ収集や駐車場の空き状況などを管理するために管理会社に委託しているケースがほとんどです。

最近では敷地内にプールやスポーツジムなどを併設したマンションがありますが、そのように施設が充実しているマンションほど管理費用が高くなる傾向にあります。

管理費はマンションの大きさや設備の充実さ、総戸数などによって異なりますが大体月額1万円～2万円が目安です。

修繕積立金

マンション全体の老朽化を防ぎ、長期的に快適に住み続けるためには、やはり定期的な改修工事が必要になります。一般的にマンションは大きいため、その分リフォームや大規模修繕工事も高額です。

ほとんどのマンションが10年～15年の周期で大規模修繕工事を行なっており、そのための費用を積み立てておくのが修繕積立金の目的です。

他にもマンションには防災設備の設置やメンテナンスの必要があり、そういった費用も修繕積立金で賄われています。修繕積立金の金額はマンションによって異なりますが、大体月額1万円～2万円が目安です。

総戸数が少なく、一部屋あたりの専有面積が広いマンションなどは、修繕積立金が高くなる傾向にあります。大規模修繕工事を行う際に修繕積立金が貯まっていない場合、一時金を求められることもあるので注意しましょう。

火災保険・地震保険

火災保険と地震保険の保険料は、保険金を支払うリスクが低くなるほど安くなります。

木造で建てられた一戸建てよりも、鉄骨や鉄筋で建てられたマンションの方が火災や地震で全壊するリスクが低いため、その分保険料も安く設定されています。

修繕費用・改修費用

共有部分の修繕や改修に関してはマンション全体の修繕積立金で賄いますが、専有部分の修繕、改修工事に関しては自分たちで積み立てる必要があります。

将来的には、キッチンや浴室、洗面台などの入れ替え工事やフローリングや壁紙などの張替えが必要になってくるはずです。

一戸建てと比べて積み立てる金額は少なくて済みますが、将来に備えてしっかり積み立てておきましょう。

まとめ

マイホームを購入した際の維持費用を、一戸建てとマンションを比較するような形で紹介してきました。

一戸建ての年間維持費が約48万円だったのに対し、マンションの年間維持費用は約82万円となり、マンションの方が維持費用がかかることが分かりました。

1年間の差額 = 32万円　30年間では960万円の差が発生します。住宅の維持費用を抑えたい場合は、マンションよりも一戸建てを選んだ方が良いといえます。

しかし、住宅を選ぶ際の基準は維持費用だけではありません。セキュリティ面や立地、周辺環境や居住空間の魅力など、さまざまな要素を比較して選ばれると思います。

物件探しの基準に住宅の維持費用を重視する場合は、本記事を参考に検討してもらえれば嬉しく思います。

それでは最後までお読みいただきありがとうございました。